健康


専務取締役(CHO)上池 昌伸

「健康経営」の推進
当社はスーパーマーケットの経営をとおして、お客様の健康で幸せな生活のお役に立つことを目指します。
また、社員自ら健康であることが重要と考え経営トップの方針に基づき、その推進役として専務取締役をCHO(チーフ健康オフィサー)に選任し健康経営に取り組んでいます。
CHOを中心に従業員の健康増進を図る施策を作成・実行し、結果を回収。PDCAサイクルを実現しています。
ヤオコー健康経営体制


健康経営の取組み

ヤオコー大運動会 (スポーツと音楽の祭典)

ヤオコーでは、1年に1回、全店舗10,000人以上の社員・メンバーさんが一堂に会してさまざまな競技で盛り上がる「ヤオコー大運動会」を開催しています。普段はなかなか顔を合わせることの少ないメンバー同士もこの日は一致団結し、地区対抗の白熱した競技は「元気なヤオコー」を象徴するような盛り上がりを見せます。

ヤオコー大運動会の様子

ヤオコー体操

ヤオコーでは2016年4月より、ドクタートレーナーの友広隆行氏、予防医学研究者・博士の石川善樹博士監修オリジナル体操「ヤオコー体操」を始めました。お店での働きに合わせて考案したストレッチで、毎朝朝礼時に欠かさず行っています。

ヤオコー体操は、メンバーさんのさまざまな作業の動きに合わせて専門家に開発していただきました。仕事だけでなく日常生活にも支障を及ぼす「腰痛」・「肩こり」・「腱鞘炎」・「足のむくみ」などの症状を予防・軽減する効果が期待できます。作業で負担がかかる筋肉や関節を毎日ストレッチすることで、単なる仕事のウォーミングアップとしてだけでなく、筋肉や関節を痛めにくい丈夫な身体をつくります。

ヤオコー大運動会での体操の様子

「健康経営優良法人2024」認定

ヤオコーは「健康経営優良法人2024」に認定されています。

- ヤオコーの「健康経営」への取り組み
1.パートナー社員まで含めた健康診断の推奨と受診率の向上
2.CHO(チーフ健康オフィサー)を中心とした健康経営プロジェクトを新設
3.店舗での働きに合わせて考案されたオリジナル体操「ヤオコー体操」の実施
4.年1回の「ヤオコー大運動会」の開催等社内スポーツイベントの企画

健康経営マップPDF(531KB)

健康経営優良法人2024

健康提案の取組み

女子栄養大学との産学連携包括協定締結について

2021年10月1日、当社は女子栄養大学と包括連携協定を締結しました。
当社は、食品スーパーマーケット事業を通して社会課題の解決に努めており、
この協定は、大学との相互協力や情報交換等を通じて、地域社会の健康増進への寄与を目的としています。

健康提案の取組みについて

女子栄養大学との協働で、お客様への健康提案の取組みを実施しました。
高血圧の予防には、カリウムを含む食材を積極的に摂取して、ナトリウム(塩分)を下げることが必要だということを様々な取組みを通してお客様へ提案しました。

①女子栄養大学×豊田安男先生 減塩イタリアン料理教室開催

②店舗スタンプラリー(スタンプラリーをとおしてカリウム摂取を提案)

③社員向け講習会(ナトカリ比について学びました)

④スマートミール&コバトン健康メニューの提案

女子栄養大学武見ゆかり先生の「お味噌汁でおいしく健康コラム」(ヤオコーアプリ・Youtube配信)
日本人が伝統的に食べてきた「味噌汁」は、簡単で便利な料理。
出汁に含まれる成分を健康的に摂取する、おすすめの食べ方、味噌汁レシピなどについてお伝えしています。

武見ゆかり先生お味噌汁

ミールタイムとのコラボ「健康応援プロジェクト」

2022年9月より、株式会社ファンデリーが運営する「ミールタイム」の栄養士によるカウンセリングの実績・ノウハウを活かし
共同で健康応援プロジェクトを開始しました。

健康教室

お客様を対象とした健康イベント開催

健康コラム

ヤオコーアプリ管理栄養士あかねさんの「健康コラム」

商品開発の取組み

自社農場(ヤオコーファーム)の運営

ヤオコーファームは、農業従事者の高齢化や減少の状況下、安全・安心な野菜を提供し、地域のお客さまの健康的な食生活に貢献することを事業目的としています。狭山物流センターに近い圃場から、新鮮な状態で店舗へ配送し、お客さまに高い支持を得ています。

また、2019年7月にG-GAPの認定を取得しました。今後は、G-GAP普及促進に取り組み、安全で持続可能な農業を実践し、地域経済、信頼の向上に努めます。

地元野菜農家さんとの取組み

ヤオコーの青果売場には、その店の近隣の地元農家さんと直接契約をして、毎朝収穫仕立ての新鮮な野菜が並んでいます。生産者の顔が見えて、安全・安心、しかも新鮮で栄養価の高い商品をお客さまにお届けする人気のある取組みです。
地元農家さんと各店では、定期的に行う作付や販売計画などの情報交換で、お客さまのニーズを的確に伝え、地域農業の活性化にお役に立てるようにしています。

また、フードマイレージの観点からも、地域の環境負荷の低減に努めています。